う）が船を全部買い取って整理の手助けをした。

残された社員の方々が、オフショア・オペレーションという会社を設立され（現社長・吉田忠弘氏）、石油資源はこの会社に船を貸し出した。その後、業務は円滑に進み、今日では同社が石油資源から船を全部買い取った状況までになっている由である。せめてもの救いを聞く思いがする。

藤原さんは、倒産の2年後、宿痾（しゅくあ）のために亡くなられた。さぞ残念であったであろう。先に紹介した宮本君は、東海サルベージ消滅の直前にアジア航測（株）に移り、当時、海外にあった畠君も帰国後、アジア航測に職を得た。2人とも今日、元気で仕事をしている。私にとってはせめてもの慰めである。?白嶺丸、第2白嶺丸の運航実績表−1は、この項を記すに当たって、私が金探から頂戴した白嶺丸、第2白嶺丸の実績表の1つである。白嶺丸に関しては平成7年、第2白嶺丸に関しては平成6,7両年の実績がまだ埋まっていない。両船とも、ここのところ、毎年250日かそれを超える航海実績を上げている。海洋技術開発で船員の交替要員の備えがあるから、これ程の日数をこなせるのである。官庁船では、定員削減の影響が深刻で、交替要員の数も少なくなっているので、毎年の航海実績は200日を切っているのが普通の状況であろう。

表中の英語の略称は前にそのほとんどを紹介しているが、念のためここで再び邦名を記しておく。

GS：通産省工業技術院地質調査所

DOMA：（社）深海底鉱物資源開発協会

JNOC：（特）石油公団

KEEC：（財）関西総合環境センター

ここに調査を委託した母体はNEDO〔（特）新エネルギー・産業技術総合開発機構〕である。

DORD：（株）深海資源開発

CRIEPI：（財）中央電力研究所

SOPAC：南太平洋沿海鉱物資源共同探査調整委員会。最近、SOPACの略称は変わっていないが、南太平洋応用地球科学委員会と内容的には大きな変化があった。

因みに金属鉱業事業団の英名略称はMMMJである。

白嶺丸に続いて第2白嶺丸が、ハワイ東南方のいわゆるマンガン銀座の深海底金属資源の調査を精力的に実施した。その労がむくわれて、国連海洋法条約のもとで、1987（昭和62）年12月、図−1の黒塗りの部分、7万5千km²のマンガン団塊有望鉱区について、排他的探査権を獲得した。

表−1 白嶺丸、第2白嶺丸の運航実績と運航日数

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